【大予言】2018年に日本で起こるサイバー犯罪

2018年には何が起こる？

　2017年はランサムウェア「WannaCry」や大手企業を標的としたビジネスメール詐欺など、様々なサイバー犯罪が世間を賑わせました。では、2018年には何が起こるのか。昨今の社会情勢などをふまえて予想します！

　2011年にビットコイン交換所「マウントゴックス」がハッキングを受け、結果として同社が破産するという事件が日本で起きたのを記憶している人も多いでしょう。

　仮想通貨が異常な高騰を続け世間の注目を集める中、韓国でも仮想通貨の取引所がサイバー攻撃を受け、ビットコインを盗まれるという事件が2017年に発生しています。

ビットコインのハッキング

　ビットコインを始めとする仮想通貨は大手企業も続々と参入し、日本でも市民権を得つつあるものの、だからこそハッキングによる「泥棒」の被害はこれから間違いなく増加していきます。

　個人の口座に攻撃を仕掛けたり、あるいは取引所などを狙って大規模な攻撃が発生する可能性があります。

　国際社会による制裁を受け、北朝鮮が苦境に立たされています。そうした国際情勢の中で、北朝鮮は資金源の獲得、あるいは「敵国」への攻撃のためにサイバー攻撃部隊の動きを活発化させています。

北朝鮮によるサイバー攻撃

　冒頭で紹介した韓国の仮想通貨取引所への攻撃にも北朝鮮のサイバー攻撃部隊の関与が指摘されている他、バングラデシュ中央銀行への攻撃で92億円を盗んだのも北朝鮮だと言われています。

　朝鮮半島情勢が緊迫する中、有事の際の攻撃の一環としてサイバー攻撃が行われる可能性も決して低くありません。

　2017年下半期に日本国内でもLINE、Amazon、Googleなどからスマートスピーカーが発売されました。アメリカでは既に1000万台以上が普及していますが、日本でも本格的に普及が始まっています。

　新たな製品が出てくると、それを悪用したセキュリティリスクが必ず生まれます。スマートスピーカーの場合は部屋の音声を全て解析する仕組みになっているので、盗聴などに悪用されるリスクが考えられます。

　既に日本国内でも注意喚起が行われていますが、街中で使えるフリーWiFiの中にはセキュリティリスクが高いものが多いです。

　こうしたWiFiに接続して通信を行うことで、やり取りしている内容が第三者に盗み見られるリスクがあります。フリーWiFiの設置が増える中、そうしたフリーWiFiを個人情報詐取目的で設置する輩も既にいるはずです。こうした被害がそろそろ明るみになってくるでしょう。