消費税増税前にセキュリティソフトを買うとお得
2019年10月に実施される消費税増税。これまで8%だった税率が10%となり、あらゆる商品の価格が「値上がり」します。セキュリティソフトについても例外ではありません。この記事では、消費税増税前にできるセキュリティソフトのお得な買い方を紹介します。
目次
セキュリティソフトの比較表消費税増税前に買っておくべきセキュリティソフト
まずは消費税増税前にセキュリティソフトを買っておくべきだと言える理由を説明します。
増税分はそのまま価格転嫁される
消費税増税が行われると、多くの商品が税率2%時代よりも2%分高い価格で販売されることになります。セキュリティソフトについても例外ではなく、あるメーカーでは公式サイトでの販売価格に増税分を「そのまま転嫁する方針で検討している」という話も漏れ伝わってきています。
また、そもそも「商品価格+税」と税抜で表示しているメーカーもあり、多くのセキュリティソフトが増税後に2%分値上がりするのは既定路線と言えるでしょう。
増税後の優遇措置は無い
一部品目の消費税増税が8%のまま据え置かれる「軽減税率」の対象は食料品（酒・外食を除く）と新聞だけです。セキュリティソフトは対象になりません。
また、クレジットカードなどキャッシュレス決済で買い物をすると政府が5%分をポイント還元してくれる制度もありますが、これについてもセキュリティソフトの購入では多くが「対象外」となりそうです。
なぜ多くが対象外と言えるのかというと、キャッシュレス還元の対象が中小小売店舗などに限定されているからです。
例えばメーカー直販サイトの場合、一部のメーカーは要件を満たす場合もありますが大手メーカーは軒並み「大企業」であるため対象外です。また、Amazonや楽天の場合は中小出品者が出品している場合はポイント還元の対象になりますが、販売者がAmazonや楽天あるいは大手家電量販店などの場合は対象外です。
購入後1年以上放置しておいてもOK
セキュリティソフトは購入後、すぐにインストールして使い始めなければならないと考えている人は多くいます。
しかし、多くのソフトは購入から数年経ってからインストールしても問題ありません。インストールして、ライセンスキーを有効にした時点から残り期間のカウントダウンが始まります。購入日時点からのカウントではありません。また、使用開始（インストール）の期限も特に定められていません（何年も前のセキュリティソフトが、ネット通販などで最新版と変わらない値段で売られているのはそのためです）
途中でバージョンアップした場合も、ライセンスの残り期間があれば自動的に適用されます。
期限前の更新も問題無し 期限が継ぎ足しされる
既に使用しているセキュリティソフトについても、消費税増税前に更新用ライセンスを買っておくとお得です。更新用ライセンスを購入すると、残り期間が「継ぎ足し」されます。
例えばウイルスバスターの場合は残り期間が180日を切っていないと更新できないなどの制約がある場合もあります。
また、更新用ライセンスよりも「新規版」ライセンスを公式サイトなどから購入した方が安い場合もあります。価格をよく比較して検討することをおすすめします。ちなみに某大手セキュリティソフトは半数以上のユーザーが新規版を購入して「更新」しているそうです。
よりお得になる買い方
消費税増税前に、セキュリティソフトをよりお得に購入する方法を紹介します。
○○を選ぶと3千円お得に
セキュリティソフトには使用期間がそれぞれ設定されています。10年以上前は「1年」が一般的でしたが、現在は2年版や3年版などより長期間使えるライセンスが主流になりつつあります。当サイトでも複数年版の方が販売本数が多いです。
複数年版は1年版と比べて、1年ごとで割った時のコストが割安です。それに加え、消費税増税前に3年版を購入しておけば、税率8%で3年間使えるので更にお得になります。
例えば税抜き価格表示で売られている某セキュリティソフトでシミュレーションすると、このようになります。
| 1年版 | 3年版 | |
|---|---|---|
| 1年目(8%) | 5918円 | 14990円 |
| 2年目(10%) | 6028円 | - |
| 3年目(10%) | 6028円 | - |
| 合計費用 | 17974円 | 14990円 |
| 年あたり費用 | 5991円 | 4497円 |
3年間で合計2984円お得になる計算です。
例えば途中でPCを買い換える場合でも、新しいPCに残り期間をそのまま引き継ぐことが出来るので、PCを使い続ける限りは無駄になるリスクもありません。
ちなみに、上で例示したのはノートンですが、3年版を買うと2千円分のAmazonギフト券がもらえるので更にお得です。
