セキュリティソフトのネットバンキング保護機能って何なの?

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ネットバンク保護って?


 いくつかのセキュリティソフトに装備されている「ネットバンキング保護」機能。一体どんな機能なのか、またどんなメリットやデメリットがあるのかを詳しく解説します。


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ネットバンキング保護とは


ネット銀行の不正送金被害  まず始めに、「ネットバンク保護」と銘打った機能が無いセキュリティソフトでも、ネットバンク利用時の安全性向上が見込めないわけではありません。ウイルス感染による不正送金被害や、フィッシング詐欺による損失などは「ネットバンク保護」の機能が無いソフトでも十分対策できます。


 その上で、わざわざ「ネットバンク保護」という機能を追加しているソフトは以下のような仕組みを取り入れています。


ネットバンキング保護の仕組み


 1.ネットバンキング専用のブラウザを用いる
 2.ネットバンキング利用中は他の操作に制限が掛かる
 


 ネットバンク保護の特徴は上記の2つです。


 ネットバンキングを利用する際には、FirefoxやChromeといった日常使っているブラウザではなく、各セキュリティソフト独自のブラウザ(もしくは通常のブラウザに保護機能が追加された状態)を使います。例えば、下の画像はESETのネットバンク保護ブラウザです。


ESETのネットバンク保護ブラウザ


 ウィンドウの縁が緑色になり、上部にはESETのロゴが追加されています。


 更にもう1枚画像で説明します。下の画像はアバストのネットバンク保護です。


アバスト プレミアのバンクモード


 機能を有効にすると、ネット銀行のページ以外はグレーアウトして、他の操作が一切出来ない状態になります。


ネットバンク保護のメリット


 ネットバンキング保護を使うメリットは、何と言ってもネットバンキングを利用する際の安全性向上が見込める、という点です。


 ネットバンキングの不正送金被害は2016年上半期だけでも8.9億円と、金融機関の努力やユーザーの意識向上によって減少の兆しが見えつつあるものの、依然として高水準です。こうした被害をより確実に防ぐために、ネットバンキング保護機能が砦となることが期待されます。


ネットバンク保護のデメリット


 デメリットも無いわけではありません。


被害が完全に無くなるわけでは無い

不正送金被害がゼロになるわけではない

 破られないセキュリティ対策など存在しません。
 ネットバンク保護を使っていれば安心、という意識を持ってしまうと反って危険性が増します。


 ワンタイムパスワードを導入していても、被害に遭う時代です。ネットバンク保護「ごとき」で被害が防げるなどと考えるのはやめましょう。


機能の使い勝手が悪い


ネットバンク保護機能の使い勝手が悪い  日常利用しているブラウザでネットバンキングにアクセスすると、自動でネットバンキング保護に移行するソフトもあります(ESETカスペルスキーなど)
 一方で、いちいち「保護ブラウザ」を立ち上げる必要があるソフトもあります(アバストなど) これは不便です。


 また、機能が起動している間は他の操作が一切出来なくなるソフトもあります。そうすると、例えばメールから振込先の口座番号などを「コピペ」することも出来なくなるので、不便です。


機能の有無と性能の比較


 「ネットバンク保護」機能の有無と、ネットバンキングを対象とした脅威の防御率の比較表です。


機能の
有無
ソフト名 MRG Effitas
Online Banking Certification
Q1 2016年 Q2 2016年
カスペルスキー 100% 100%
ノートン 100% 100%
webroot 100% 100%
ESET 100% 99%
Avast 97% 99%
AVIRA有料版 97% 99%
マカフィー 95% 98%
ウイルスバスター 93% 99%
F-Secure 98% 94%
G Data 98% 94%
スーパーセキュリティZERO 98% 94%
Windows Defender 89% 96%
AVG 93% 76%

 防御率とネットバンク保護機能の有無の間に相関性は認められません。


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ここだけの話・・


不正送金被害は補償される  世間で一般的に必要とされているセキュリティ対策をしていれば、ネットバンキングで不正送金被害に遭っても補償してもらえます。全国銀行協会発表の情報ですが、平成27年度には発生した被害の内97.9%が補償の対象となったそうで、平成24年度以降で最も低かった年でも94.1%が補償されています。


 したがって、ネットバンキングを過度に恐れる必要はありません。


 とはいえ、補償されるまでに一定の時間が掛かりますから、特に企業では不正送金被害が倒産の引き金となることもあり得るわけです。法人ユーザーの方は必ず電子証明書の利用などを含め、厳重な対策を取ってください。


関連記事 → セキュリティ対策はどうして必要なの?
不正送金被害の補償などに関する記事



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